日本で備蓄されていたAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンが、米国の乳牛で流行しているウシ由来H5N1高病原性鳥インフルエンザウイルスに対して防御効果を示すか、マウスおよびフェレットを用いて検証した。
本ワクチンを接種したマウスおよびフェレットでは、ヒトから分離されたウシ由来H5N1ウイルスに対する中和抗体の産生が確認された。さらに、呼吸器を含む各臓器におけるウイルス増殖が著しく抑制され、致死量のウイルスを感染させた場合でも、すべての動物が生存した。
本研究成果は、新たなH5N1パンデミックが発生した際に、流行株に対応したワクチンが供給されるまでの初期段階において、現在備蓄しているH5N1ワクチンだけではなく、過去に備蓄していたH5N8ワクチンについても活用できる可能性があったことを示した重要な知見である。
東京大学国際高等研究所 新世代感染症センター河岡義裕 機構長(兼: 国際ウイルス感染症研究センター センター長)および浦木隆太准教授らの研究グループは、2024年3月に米国の乳牛で検出された高病原性H5N1鳥インフルエンザウイルス(注1)に対する国家備蓄プレパンデミックワクチン(A/Astrakhan/3212/2020(IDCDC-RG71A)(A(H5N8))株をもとに製造されたワクチン)の感染防御効果を調べました。
H5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスはヒトに感染した場合、重篤な症状を引き起こし、50%程度の致死率を示します。2020年以降、H5N1亜型(clade 2.3.4.4b)の高病原性鳥インフルエンザウイルスが世界的に流行しており、ヒトを含む様々な哺乳類への感染例も報告されております。2024年3月以降、米国では乳牛においてH5N1鳥インフルエンザウイルスの感染例が報告されており、ヒトへの感染例も報告されています (注2)。これまで河岡義裕機構長らの研究グループは、ウシ由来H5N1高病原性鳥インフルエンザウイルス(ウシ由来H5N1ウイルス)の性状について報告しており(Eisfeld et al. Nature 2024)、中でもヒトから分離されたウシ由来H5N1ウイルスは哺乳類に対して高い病原性を示し、フェレット間で飛沫を介して伝播することなどを明らかにしてきました(Gu et al. Nature 2024)。
パンデミック発生時には、流行しているウイルスに適合したワクチンを新たに製造・供給するまでに一定の時間を要します。そのため、パンデミック初期の感染拡大や重症化を抑えるための対策として、あらかじめ製造・備蓄しておく「プレパンデミックワクチン」が重要です。
日本では、同じclade 2.3.4.4bに属するA/Astrakhan/3212/2020(H5N8)株をもとにしたAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンが約500万回分備蓄されていました。しかし、ウシ由来H5N1ウイルスによる発症や死亡を防ぐことができるかは明らかになっていませんでした。
そこで本研究では、日本で備蓄されていたAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンをマウスおよびフェレットに4週間間隔で2回接種し、その4週間後に、ヒトから分離されたウシ由来H5N1ウイルス(A/Texas/37/2024)を感染させ、ワクチンの防御効果を評価しました。
マウスでは、ワクチン接種によりA/Texas/37/2024(H5N1)ウイルスに対する中和抗体が誘導され、非接種群が感染後7日までにすべて死亡したのに対し、接種群は体重減少を示さず全てのマウスが生存しました。また、非接種群では肺、鼻甲介、脳から感染性ウイルスが検出されましたが、ワクチン接種群ではいずれの臓器からも検出されませんでした(図1)。
図1 マウスにおける、ウシ由来H5N1ウイルスに対するAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンの防御効果の検証
フェレットでも、ワクチン接種により中和抗体価の上昇が認められました。非接種群では、感染後7日までにすべての個体が死亡するか、安楽死の基準に達したのに対し、接種群は全個体が生存しました。さらに、接種群では鼻腔洗浄液中のウイルス増殖が大幅に抑えられ、各臓器から感染性ウイルスは検出されませんでした(図2)。
図2 フェレットにおける、ウシ由来H5N1ウイルスに対するAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンの防御効果の検証
以上より、日本で備蓄されていたAS03アジュバント添加A(H5N8)型プレパンデミックワクチンがウシ由来H5N1ウイルスに対して強い防御効果を示すことが明らかになりました。
本研究を通して得られた成果は、現在世界中で流行しているH5N1亜型(clade 2.3.4.4b)の鳥インフルエンザウイルスへの対策および、将来のインフルエンザウイルスによるパンデミック対策計画を策定、実施する上で、重要な情報となります。
本研究は8月11日、英国科学誌「eBioMedicine」(オンライン版)に公表されました。なお、本研究の動物実験は、東京大学動物実験委員会の承認のもと実施されました。
東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕 特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
本研究は、東京大学国際高等研究所 新世代感染症センター、国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所、東京大学医科学研究所、米国ウィスコンシン大学が共同で実施し、新興・再興感染症研究基盤創生事業 (中国拠点を基軸とした新興・再興および輸入感染症制御に向けた基盤研究)ならびにAMED SCARDAワクチン開発のための世界トップレベル研究開発拠点の形成事業 (ワクチン開発のための世界トップレベル研究開発拠点群 東京フラッグシップキャンパス(東京大学新世代感染症センター))の一環として行われました。
A、B、C、D型の4種類に分類されるインフルエンザウイルスの中で、A型インフルエンザウイルスは、変化しやすく過去に世界的な大流行(パンデミック)を起こしてきた。ウイルス表面にある2つの糖たんぱく質、ヘマグルチニン(HA)とノイラミニダーゼ(NA)の抗原性の違いにより、さらに細かく亜型が分類されている。現在までに、HAでは18種類(H1からH18)、NAでは11種類(N1からN11)の亜型が報告されており、本研究で対象としたH5N1はH5亜型、N1亜型に分類されるA型インフルエンザウイルスのことをいう。
鳥インフルエンザはA型インフルエンザウイルスが原因となり生じる鳥の病気である。鳥インフルエンザウイルスは家禽に対する病原性を指標に、低病原性と高病原性に分類される。低病原性鳥インフルエンザウイルスに感染した家禽は無症状か軽い呼吸器症状、下痢、産卵率の低下を示す程度であるが、高病原性鳥インフルエンザウイルスでは重篤な急性の全身症状を呈して、ほぼ100%の鶏が死亡する。
2026年8月26日現在、米国において40症例以上のヒト感染例が報告されている。
リリース文書 (PDFファイル)
雑誌名:eBioMedicine
題 名: Protective effect of A(H5N8) stockpiled vaccine against a virus genetically identical to a human isolate of bovine A(H5N1) influenza virus
著者名: Ryuta Uraki*¶, Maki Kiso, Kiyoko Iwatsuki-Horimoto, Mutsumi Ito, Seiya Yamayoshi, Masaki Imai, and Yoshihiro Kawaoka¶
*:筆頭著者 ¶:責任著者
DOI: 10.1016/j.ebiom.2026.106430
URL: https://doi.org/10.1016/j.ebiom.2026.106430
〈研究に関する問合せ〉
東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕(かわおか よしひろ) 特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
https://www.ims.u-tokyo.ac.jp/virology/index.html
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東京大学 医科学研究所 プロジェクトコーディネーター室(広報)
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https://www.jihs.go.jp/index.html
2026/9/1
バロキサビル投与により高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスの増殖を抑制
高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス感染カニクイザルモデルを用いて、抗インフルエンザ薬バロキサビル マルボキシルの有効性および耐性関連変異の出現を評価しました。
バロキサビル投与により、呼吸器でのウイルス増殖が抑制され、確認された耐性関連変異は既報のものに限られ、その出現は限定的でした。
本成果は、高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス感染症に対する治療戦略の構築に貢献することが期待されます。
発表内容
東京大学国際高等研究所新世代感染症センター河岡義裕機構長らのグループは、高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス感染カニクイザルモデルを用いて、抗インフルエンザ薬バロキサビル マルボキシル※1(以下「バロキサビル」)の有効性および耐性関連変異の出現について解析しました。
2013年に中国で低病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスのヒトへの感染が初めて報告されて以降、1500例を超えるヒト感染例が確認され、致死率は41%に達しました。その後、2016年末には高病原性を獲得したA(H7N9)ウイルスが出現し、家禽での感染拡大に伴いヒトでの感染例も増加しました。2019年以降、ヒトへの感染は報告されていませんが、その後も家禽での流行が報告されており、公衆衛生上のリスクとなっています。
現在、インフルエンザ治療にはオセルタミビルが広く使用されていますが、高病原性A(H7N9)ウイルス感染患者においてオセルタミビルに対する耐性関連変異が報告されています。そのため、異なる作用機序を有する治療選択肢の拡充が求められています。
バロキサビルは、インフルエンザウイルスのRNA合成を阻害する経口抗ウイルス薬です。これまでにも、高病原性A(H7N9)ウイルスに対する有効性がサルモデルで報告されていましたが、サルではバロキサビル酸※2の血中濃度がヒトより速やかに低下することから、本研究では過去のデータを基にヒトでの薬物動態を再現した条件下(図1)で評価を行いました。
図1 ヒトでのバロキサビル酸の薬物曝露を再現するために設定したサルでの投与条件
サルではバロキサビル酸の血中濃度がヒトより速やかに低下することから、ヒトでの薬物曝露を再現するよう投与条件を設定した。Aはヒト単回投与投与(低用量)、Bはヒト二回投与(高用量)に相当する薬物曝露条件を示す。赤色はヒトにおける実測値、緑色は過去のデータに基づくサルにおけるシミュレーション結果、青色は本研究で得られたサルの実測値を示す。
高病原性A(H7N9)ウイルスを感染させたカニクイザルに対し、ヒトへの単回投与を再現した量(低用量)およびヒトへの二回投与を再現した量(高用量)でバロキサビルを投与したところ、比較対象のオセルタミビル群および非投与群と比較して呼吸器中のウイルス量が低下しました(図2)。さらに耐性関連変異ウイルスも出現しましたが、本研究で確認された変異は既知のものに限られており、出現は限定的でした(表)。
図2 高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス感染サルにおける バロキサビル投与後の鼻腔内ウイルス量
高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスを感染させたカニクイザルに対し、感染4時間後からバロキサビルまたはオセルタミビルを投与した。左図は鼻腔ぬぐい液中のウイルス量の推移、右図はウイルス量の時間曲線下面積(AUC)を示す。ピンク色は薬剤投与期間。水色はヒト単回投与相当、濃青色はヒト2回投与相当のバロキサビル投与群、緑色はオセルタミビル投与群、灰色は非投与群。データは平均値 ± 標準誤差で示す。アスタリスクは統計学的有意差を示す(*P<0.05、**P<0.01、***P<0.001、****P<0.0001)。
表 本研究で検出されたPA変異とバロキサビル感受性
高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス感染サルにおいて、バロキサビル投与後に出現したPA変異と薬剤感受性の変化を示す。本研究で検出されたバロキサビル低感受性関連変異は既報の変異に限られ、新規の耐性関連変異は認められなかった。
以上の結果から、バロキサビルは、高病原性鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスに対する有望な治療選択肢となる可能性が示されました。本研究成果は、将来発生しうる高病原性鳥インフルエンザウイルス感染症の流行への備えとして、抗ウイルス薬を用いた治療戦略の確立に貢献することが期待されます。
本研究成果は6月25日、英国科学誌「eBioMedicine」(オンライン版)に公表されました。
なお、本研究で実施したカニクイザルを用いた動物実験は、株式会社新日本科学の動物実験委員会の承認を受け(承認番号:IACUC814-010)、AAALAC International(国際的な実験動物福祉認証機関)の認証を受けた施設において、動物福祉に関する施設内規程に従って実施しました。
東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕 特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
本研究は、塩野義製薬株式会社からの委託により、東京大学国際高等研究所新世代感染症センター、国立健康危機管理研究機構国立国際医療研究所、東京大学医科学研究所、塩野義製薬が共同で実施しました。塩野義製薬は、バロキサビルおよびオセルタミビルの提供、ならびに血漿中バロキサビル酸濃度の解析を担当しました。また、本研究は、日本医療研究開発機構(AMED)新興・再興感染症研究基盤創生事業(中国拠点を基軸とした新興・再興および輸入感染症制御に向けた基盤研究)、AMED SCARDAワクチン開発のための世界トップレベル研究開発拠点の形成事業(ワクチン開発のための世界トップレベル研究開発拠点群 東京フラッグシップキャンパス(東京大学国際高等研究所新世代感染症センター))の一環として行われました。
※1:バロキサビル マルボキシル
インフルエンザウイルスの増殖に必要なウイルスRNA合成を阻害する経口抗インフルエンザ薬。
※2:バロキサビル酸
バロキサビル マルボキシルが体内で代謝されて生じる活性体であり、インフルエンザウイルスの増殖に必要なウイルスRNA合成を阻害する。
リリース文書 (PDFファイル: 590KB)
雑誌名:eBioMedicine(2026年6月25日)
題 名: Effectiveness of baloxavir marboxil in nonhuman primates infected with highly pathogenic avian influenza A(H7N9) virus
著者名: Kiyoko Iwatsuki-Horimoto, Masaki Imai, Toru Ishibashi, Shinya Yamada, Maki Kiso, Mutsumi Ito, Atsuhiro Yasuhara, Seiya Yamayoshi, Yoshihiro Kawaoka*
*: 責任著者
DOI: 10.1016/j.ebiom.2026.106350
URL: https://doi.org/10.1016/j.ebiom.2026.106350
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東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕(かわおか よしひろ) 特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
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東京大学 医科学研究所 プロジェクトコーディネーター室(広報)
https://www.ims.u-tokyo.ac.jp/
国立健康危機管理研究機構 危機管理・運営局 広報管理部
https://www.jihs.go.jp/index.html
塩野義製薬株式会社 コーポレートコミュニケーション部
https://www.shionogi.com/jp/
2026/7/24
国立大学法人 東京大学 新世代感染症センター
国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所
東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター 河岡義裕 機構長が研究開発代表者を務める新規課題「季節性インフルエンザに対する半生ワクチンの研究開発」が、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED) 先進的研究開発戦略センター(SCARDA)※1の令和7年度「ワクチン・新規モダリティ研究開発事業(一般公募)」に、採択されました。
本課題では、季節性インフルエンザに対する新規モダリティ“半生ワクチン”の研究開発を行います。半生ワクチンは、現在実用化されているインフルエンザ弱毒生ワクチンとは異なり、ウイルスの遺伝子の一部を欠損させることにより複製能力が制限されたウイルスワクチンです。このワクチンを経鼻接種すると、本来のウイルスと同様に粘膜細胞に感染し、細胞内でウイルス抗原蛋白質が合成されるので、通常のウイルス感染時と同様の免疫応答を強力に誘導しますが、感染性を持つ新たなウイルス粒子は産生されません。そのため、安全性がより高い新規モダリティワクチンと言えます。
本研究では、非臨床試験での半生ワクチンのワクチン効果・安全性の検証に加え、実用化に向けて第I相臨床試験でのヒトでの安全性の検証を行うことを目指します。
本課題の採択は、令和7年6月9日に公表されました。(https://www.amed.go.jp/koubo/21/02/2102C_00014.html)
東京大学
国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕 特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
※1)先進的研究開発戦略センター(SCARDA)
感染症有事の際にワクチンを迅速に開発・供給するため、令和4年にAMED内に設置された組織。特に、「ワクチン・新規モダリティ研究開発事業」では、国が定める重点感染症に対して、感染症有事にいち早く、安全で有効な、国際的に貢献できるワクチンを国内外に届けることを目標とし、(1)感染症ワクチンの開発、(2)ワクチン開発に資する新規モダリティの研究開発を実施する。
〈研究に関する問合せ〉
東京大学 国際高等研究所 新世代感染症センター
河岡 義裕(かわおか よしひろ)特任教授/機構長
兼:国立健康危機管理研究機構 国立国際医療研究所 国際ウイルス感染症研究センター センター長
東京大学 医科学研究所 ウイルス感染部門 特任教授
→HP
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国立健康危機管理研究機構 危機管理・運営局 広報管理部
2025/7/18